性加害問題で揺れるジャニーズ事務所の現社長である藤島ジュリー景子さん。
2019年にジャニー喜多川さんが亡くなった後、その後を継いで代表取締役社長に就任しました。
そして8月29日、性加害問題について調査していた再発防止特別チームが記者会見を行い、藤島ジュリー景子社長の辞任を提言しました。
この提言を受け入れ、社長職から退くことが濃厚とされていますが、世間の反応は様々で、賛否あるようですね。
今回はそんな藤島ジュリー景子社長の辞任騒動についてまとめていきます。
藤島ジュリー景子は何をした？
ジャニー喜多川さんによる性加害問題が週刊誌やワイドショーで大きく取り上げられるようになり
ジュリー社長が謝罪動画を公開したのは5月14日のことでした。
動画の中でジュリー社長は
知らなかったでは決して済まされない話だと思っておりますが、知りませんでした。
と発言。
それに対して被害者側からは、
信じません。まったく知らなかったということはないと思う。
という声が上がっていました。
ジャニーズ事務所は長い間、タレントのプロデュースをジャニー喜多川さんが、
会社運営の全権をジャニー喜多川さんの実姉であるメリー喜多川さんが担ってきたとされています。
そのため会社運営に関わるような重要な情報は2人以外知らなかったと主張。
とはいえ会社の内部にいたジュリー社長が一切知らなかったということはあり得るのでしょうか。
ただ、内部の人間でありながら知らなかったというのは不自然であると言うならば、滝沢元副社長らも知っていたということになりますよね。
しかしデリケートな問題であるが故に、親族や近しい人間だからこそ知らなかったということも考えられなくはありません。
この発言に対するSNSの反応も様々です。
結果的にこの動画が火に油を注ぐ事態となってしまったわけですが、どちらの主張が正しいかを判断するのはとても難しい問題のように思えます。
藤島ジュリー景子のやばい退任理由とは？
ジュリー社長の退任が濃厚とされる理由は騒動の責任を取るためということなのでしょうが、
先ほどもお伝えしたように、ジャニーズ事務所はこれまで、タレントのプロデュースから会社経営まですべて一族で担ってきました。
再発防止特別チームは、その関係性における権力構造やずさんな管理体制が被害の潜在化を招いたと指摘しています。
また、これまでも何度か性加害に関する疑惑が浮上していたにも関わらず適切な対応をとらなかったことも問題とされています。
この体制そのものを変えるべく、ジュリー社長の退任が求められているというわけです。
単に責任をとるためという事ではなく、問題から目を背けてきたこれまでの行動が問題視されているようですね。
しかし今回の騒動で、ジュリー社長の退任は致し方ないとする意見と、
ジュリー社長だけが退任を求められるていることについて批判的な声も多く聞かれます。
再発防止特別チームからの提言を受けて、ジャニーズ事務所は近日中にも会見を開く予定だといいますが、ジュリー社長は出席しない見込みなのだそうです。
ジュリー社長は現在精神的にかなり追い詰めれていて人前に出られる状態ではない
と関係者が明かしています。
そもそも被害者が求めているのは社長の退任なのでしょうか。
会見で事務所が何を語るのか注目です。
藤島ジュリー景子に人望はあった？
ジャニーズの中で『ジュリー派』と言われているのは、
嵐
TOKIO
NEWS
関ジャニ∞
KAT-TUN
Hey!Say!JUMP
ジャニーズWESＴ
なにわ男子
King&Prince
Ａぇ!group
この顔ぶれを見る限り人望が無いということはないようですね。
しかし嵐は現在活動休止中でリーダーの大野さんとジュリー社長の間には確執があるとも言われています。
さらにジャニーズWEST、なにわ男子、Aぇ!groupを除くすべてのグループでメンバーが脱退や退所をしています。
この事実だけをみると、各グループとジュリー社長との間に何かしらの関係性の変化があったのではないかと感じます。
特にも記憶に新しいのがKing&Princeの問題ですよね。
King&Princeの脱退騒動を巡っては、事務所との確執があったという説や、辞めさせられたという説などが浮上。
これにより怒りの矛先はジュリー社長に向けられることに。
当然所属タレントたちもそれぞれ思うところはあるでしょうから、信頼関係が少しずつ崩れ始めていたと言えるかもしれませんね。
まとめ
この性加害問題について、世間の反応は様々です。
加害者であるジャニー喜多川さんがすでに亡くなっている中で、ジュリー社長だけに責任を負わせることは果たして正しいのでしょうか。
そもそもこの問題の着地点はいったいどこなのだろうかと考えてしまいます。
とはいえ、被害に遭われた方々の心のケアや生活の保障は最優先に行われるべきだと思いますので、事務所が今後どのような対応をするのか注目ですね。
それと同時に、今活躍している所属タレントたちも風評被害を受けている被害者です。
本来ならば守られるべき、『風評被害に苦しむ人たち』に対して、起用を控えるという追い打ちをかける行為が行われていることには疑問を感じます。
これ以上苦しむ人が増えることのないよう願っています。
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